まえがき

　日米同盟（日米安保条約に基づく日米両国間の安全保障協力関係）をめぐって、日本では第二次世界大戦後の早い時期から、賛否両論が交わされてきた。中でも、岩波書店の発行する総合雑誌『世界』は、「日米同盟への反対・中立日本への支持」という立場の論者が集う場所との評価を今なお受けているようである。
　 そうした論者の一人である坂本義和（国際政治学者）は、回想録の中で、次のように記している。

　六○年安保について、純政治的には、私は「改定反対、安保廃棄」といった目標は、当時の内外の条件の下では、達成できないと考えていました。にもかかわらず、反対運動に参加し、その主張を支持することの意味は、どこにあると考えたのか。それは、これだけの抵抗を受け、米国大統領の訪日が大衆運動のために不可能になるという事実の持つインパクトは、米国の対日意識を変え、法的には成立した改定安保の運用に、無視できない政治的な枠をはめることになる、という点にありました。したがって、私には「挫折感」はなく、むしろ「これから新しい段階の抵抗と対話が始まる」という意識でした。現に（日米安保条約の改定後に駐日米国大使となった）ライシャワー教授は大使任命に先立って、日米の知識人間の対話の断絶を憂慮する意見を公表していました。

　その一方で、『世界』の編集長を長く務めた吉野源三郎は、雑誌の取材を受けた中で、以下のような発言を残している。

　国民の立場からいったら、（日米）安保条約のような問題、あるいは沖縄返還のような問題については全国民にかかわる問題として、それぞれ態度を決定せざるをえないわけですが、たまたま革新政党は安保に反対で、保守党は安保維持だという場合、安保に反対すれば、あたかもその革新政党のかかげる政策を支持しているような形になります。けれどもこれは、社会（党）を支持するためにそれをいうんじゃなくて、国民の安危、利害に関するもっと深い考慮から出発して、そう主張せざるをえないのですね。こういう場合には本当の中立主義というものと、いずれかの政党に対して対立的になるということとは矛盾しないと思います。

「安保反対」を標榜する雑誌の中心的論者だった坂本が、「安保反対」は無理だったと後述し、「抵抗と対話の始まり」を語るというのは、いささか奇異な感が否めない。それに加えて、「反対」を否定した上での「抵抗」から、果して如何なる果実を得ようとしていたのであろうか。
　 また、吉野は「全国民の安全に関わる問題」では、「中立」と「対立」は矛盾しないと語っているが、これは「中立」を守るためには、「保守政党」にばかりではなく、時と場合によっては「革新政党」にも対立的になる、という意を含むのではなかろうか。

　こうした疑問に回答を見出すため、『世界』が日米同盟を論ずるに際して、如何なる立場に依拠し、また如何なる主張・提言等を行ってきたのかを、同誌の掲載した諸論稿を基に、時代を追って検証してみたい。
　 第一章では、日米戦争の終結（一九四五年）から対日講和・旧安保条約の締結（一九五一年）を経て自衛隊の発足（一九五四年）、第二章では旧安保条約改定交渉の胎動から改定安保条約の締結（一九六○年）、第三章ではヴェトナム戦争及び沖縄返還協定の締結（一九七一年）、第四章では「冷戦の終結」（一九八九年）に至るまでの間における日米防衛協力の進展、第五章では「冷戦の終結」後から九・一一同時多発テロ（二○○一年）を経て現在に至るまでの間に続いた日米防衛協力に関する諸合意及び各種有事法制の成立を扱う。そして第六章では、前章までの論究を踏まえた上で、『世界』の日米同盟に対する姿勢・主張・提言等が日本の安全保障政策に及ぼした影響を考察してみたい。
　 なお、文中のカッコ内頁番号は『世界』の引用箇所を、肩書は断りなき限り当時を示す。また、引用やコメントは、『世界』を含めて、特定の個人・団体への誹謗・中傷を意図していない。二一世紀を迎えた世界で新たな安全保障政策の枠組み作りへと一進一退の歩みを続ける日本?その一助になれば幸いである。

［目次］
まえがき　１

第一章　中立か同盟か　９
　　　　　 対日講和・旧安保条約の成立

一 「非武装中立」の模索　９
二　安全保障方式をめぐる論争　19
三　旧安保条約の成立と日本の再軍備　28

第二章　混沌とした議論　44
　　　　　 改定安保条約の成立

一　旧安保条約改定への胎動　44
二　旧安保条約の改定をめぐる議論　50
三　安保反対運動の帰結　65

第三章 「核抜き」への固執　78
　　　　　 安保条約自動延長・沖縄返還の実現

一　安保・沖縄問題をめぐる議論　78
二　安保条約の自動延長　91
三　沖縄返還の実現　103

第四章　選択肢を求めて　113
　　　　　強化される日米防衛協力

一　ヴェトナム戦争後の日米防衛協力　113
二　日米防衛協力をめぐる議論　122
三 「冷戦の終結」後の日米安保論　138
第五章　グローバル化に打つ手は？　148
　　　　　世紀を超える日米同盟

一　新たな安全保障政策の模索　148
二 「新ガイドライン」・「周辺事態法」の成立　156
三 「二一世紀の日米同盟」論　172

第六章 『世界』は日米同盟に反対していたのか？　182
　　　　　 「反戦」志向の限界

一 『世界』の編集方針　182
二 『世界』の掲げた日米同盟論　190
三　結論「反戦」の代償としての日米同盟論　206

あとがき　216

　水野均（みずの・ひとし）
1959年、北海道生まれ。
1984年、北海道大学法学部卒業。
1989年、上智大学大学院修了。
専攻：安全保障政策、日本政治外交史
現在、千葉商科大学講師として教壇に立つ他、各種の研究会で日本の外交・安全保障政策に関する立案・提言に参加する。
<著書>
『海外非派兵の論理?日本人の独善的平和観を問う』（新評論、1997年）
『検証　日本社会党はなぜ敗北したか?五五年体制下の安全保障論争を問う』（並木書房、2000年）
『朝日新聞は日米安保条約に反対していたのか？?戦後マスコミの防衛論を検証する?』（同上、2006年）他、論文等多数。