目次
はじめに
第二次世界大戦後、共産主義を掲げるソ連率いる東側陣営と、資本主義こそが正義と信じるアメリカ合衆国率いる西側陣営が、四十数年にわたって冷戦を展開した。この間、両陣営は敵側を圧倒するための新型兵器の開発にしのぎを削っていた。超音速戦闘機、戦略偵察機、原子力潜水艦、大陸間弾道ミサイルなどの新兵器が、驚くほどのスピードで開発されていった。
これらの兵器は東西の全面衝突、すなわち全面核戦争を想定して開発されたのは言うまでもない。そのため歩兵が使う小火器類の開発は、置き去りにされた感がある。これは冷戦当時の戦略的要素を考えると当然の結果といえるだろう。
全面核戦争を想定した当時の状況下では、歩兵の撃つ小銃や機関銃の開発などは後回しになるのも無理はない。大都市を簡単に吹っ飛ばすほどの核弾頭が飛び交う戦場では、歩兵の持つ小銃など意味がないと、当時の軍上層部は考えたのである。
だが、強大なソ連邦が解体し、冷戦が終わったことで世界情勢は大きく変わった。唯一のスーパーパワーとなった米国主導による全く新しい世界が生まれ、1991年、米軍が湾岸戦争でイラク軍を完全に圧倒した結果、米軍のハイテク兵器に正面からぶつかっても勝ち目はないとの認識が世界中に広がった。
そして、2001年の9・11同時テロ事件において、状況は最大の転換期を迎える。米国の敵は旧ソ連のような国家ではなく、オサマ・ビンラディンやアブ・ムサウ・ザルカウイ（故人）といった個人、もしくはその個人を崇拝するグループ（Insurgents）へと変化したのだ。
彼らの戦法はIED（Improvised Explosive Device：即製爆破装置）、アンブッシュ（待ち伏せ）、ロケット攻撃などのヒット・アンド・アウェイや、誘拐後インターネット上での公開処刑など、攻撃側の被害を最小限に抑えつつも敵側に与える心理的効果の高い戦法をとるようになった。
こうなってくると米軍自慢のハイテク兵器、圧倒的な火力（ファイアー・パワー）も役には立たなくなってくる。標的が数人、しかも市街地に住む一般市民に紛れ込んでいるため対応がむずかしい。市街地ごと吹っ飛ばすのは簡単だが、米国が民主主義主導の正義を唱えている以上、民間人の被害は最小限に抑える必要がある。
また、アブ・グレイブ刑務所の事件に代表されるように、最近ではメディアの影響力も無視できない。いや、無視できないどころか絶大な影響力をもっている。
そうなると徒歩で市街地に乗り込み、あらゆる手段を駆使してインサージェントを探し出し、捕獲もしくは殺害しなければならなくなってくる。
米国の首都ワシントンDCに本拠を置く、あるシンクタンク（情報分析専門機関）による最新の分析によると、この状況は2030〜2035年頃まで続くと言われている。言い換えれば2035年まで、米国と正面から正規戦を戦える国家は現れないということである。
この状況を最新の軍事用語でCOE（Comtemporary Operational Enviroment：
現代の作戦環境）と言う。
COEにおいて、敵の使用する武器は当然ながらAK-47小銃、RPK機関銃などの小火器、大きくてもRPG-7対戦車ロケット砲程度である。つまり個人が携行できる火器だ。
米軍のファイアーパワーとはあまりにも差があるために、この戦いはAW（Asymmetric Warfare：非対称戦争）と呼ばれる。
このＡＷにおいて、米軍側は民間および第三者の被害を最小限に抑えるために、ストライカーなどに乗車した歩兵・SBCT（Stryker Brigade
Combat Team：ストライカー戦闘旅団チーム）を展開させる戦術を取るようになってくる。
当然ながら米軍側が使用する武器も同じように個人が携行できる火器が中心となっている。その時メイン・ウエポンとなるのが歩兵の基本である小銃であり、小銃の使用を中心とした新たな戦術が注目されるようになったのだ。
日本国も自衛隊をイラクに派遣した。今後、東ティモール国やアチェ国の例もあるように、政情不安定な地域からの邦人救出任務に赴く可能性がでてくるだろう。
その自衛隊も政治的な理由から破壊力のある武器は携行していない。自衛官自身、もしくは第三者が危険にさらされた時にのみ必要最小限の火力で自衛行為を行なえるというROE（Rules
of Engagement：発砲規定）が存在し、必然として小銃に頼ることとなる。
海上保安庁も日本近海において、北朝鮮の武装工作船と銃撃戦を数回経験している。筆者は陸軍所属であるため、海上任務に関してはシロウトだが、任務がファストロープや強行接船しての船体確保であること考えると、小火器に頼らざるを得ない。
最近、話題を集めるブラックウォーター社（米国ノースキャロライナ州モヨック市）に代表されるPMF（Private Military Firm：民間軍事会社）所属のプライベート・オペレーターたちが、国防総省が定めた規定により、自衛のための携行が許されているのも、口径が7.62mm以下の小火器のみである。
元米軍精鋭部隊出身者が多いためか、多くのプライベート・オペレーターたちはM16／M4カービン系の銃を好んで使用しているようだ。
重機関銃などの大口径火器の所持を認められない彼らは、持っている小銃のみが頼みとなる。そのためにプライベート・オペレーターたちの5.56mm小銃を扱う技術および戦術は、一般兵士のそれをはるかにしのぐと言われている。彼らの多くが10年以上の軍隊経験を持ち、精鋭部隊出身であるという事実を考えると、それも当然だろう。つまり軍隊で鍛えに鍛えた基本に最新の技術を融合させ、個人の意思で銃器・装備を選択するのだから優れていない訳がない。
NATO（北大西洋条約機構）に所属する欧州諸国をはじめ、日本や韓国などの米国の同盟国である各国陸軍が採用する小銃も、ほぼ全てが5.56mm弾を発射する小銃であり、M4カービンと弾丸を共有する。この共通の規格は「NATO
Standard」と呼ばれる。これは国連主導の作戦遂行時などにおいて、弾薬補給時の混乱を避けるためにも、絶対に必要な政策のひとつだ。
現実には、実戦経験、予算、兵器の質で他国を圧倒する米軍が採用したM4カービンの規格に、関係国が歩調を合わせざるを得ないのは否定できない事実である。なかにはM4とマガジンを共用できるように設計された小銃も少なくない。M4カービンは5.56mm小銃の先導役の役目もある。
私自身、2003年にアフガニスタン・パキスタン国境近辺でタリバン・アルカイダ残党勢力の掃討作戦に従事した経験がある。アフガニスタンにいた約６カ月間、ほとんどを最前線で過ごし、愛銃のM4カービンは常に私と一緒だった。
本書は私の特異な経験から学んだ技術（テクニックおよびノウハウ）をまとめたものだ。ちなみに私は現在も正規軍に所属する現役の米陸軍将校である。
本書は海外での任務に赴く、自衛官へのアドバイスの意味も含んでいる。自衛隊の制式採用小銃は89式小銃だが、口径はM4と同じ5.56mm NATO弾であるため、本書のかなりの部分が参考になるはずである。また、自衛隊内でもエリート部隊である特殊作戦群に限ってM4を採用したようだ。同様にイタリア陸軍やカナダ陸軍なども、精鋭部隊にはM4が採用されている。
警察官などの法規執行機関に属する人たちも対象となっている。とくにアメリカでは、軍と法規執行機関とが頻繁に合同で訓練・作戦を実地する。言うまでもなく銃器の取り扱い方、テクニックには共通するものが多い。法規執行官の多くは軍に在籍した経験者が多いという事実もある。
本書がそういった現場で働くプロたちの、少しでも助けになれば、筆者としてこれ以上嬉しいことはない。
